「キャリアオーナーシップの教科書」の紹介
「キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム」では、2021年の発足以来、延べ55社・250名超の人事パーソンが参加し、人的資本経営を実践していくアプローチとして、「社員のキャリアオーナーシップを育み、事業成長の力に変えていく」ことを目指し、「個人と企業が共に成長する関係性」を探究、参画企業がそれぞれの実践知を持ち寄り、議論・実践・検証を行ってきました。
本書は、2021年4月から2025年3月までの4年間にわたるコンソーシアムの探究と実践を結実させた、「キャリアオーナーシップを組織文化にする」ための実践書です。制度と文化、経営と現場、人事と事業のあいだに“橋”をかけ、社員の主体性が自然に芽吹く環境をつくる方法を整理しました。コンソーシアムで議論された「多くの人事がこれまでに直面してきた多様な実践課題」を取り上げ、制度と行動をつなぐ仕組み設計、部門・階層を横断する実践プロセスと組織文化の醸成、マネジメントの変革と育成、測定指標の設計と改善／経営KPIとの連動（事業貢献の可視化）、キャリア対話・リスキリング・越境体験の実装サイクル、消極的な層へのアプローチ方法などを紹介します。
さらに、読者特典として、コンソーシアムがこれまでにまとめた「はたらく未来白書」、「キャリアオーナーシップ経営の打ち手119」、「相互副業や越境メンタリングの実証レポートや実践手引き資料」、「社内流動化の調査レポート」などを一括でダウンロードできる読者専用ページも用意しました。小さく始めて確実に前進させるための打ち手と運用手順（段階的アプローチ）もそろえ、人事パーソンの“社内のキャリアオーナーシップを育む、明日からの小さな一歩”を後押しします。
本書が、人事に関わる全ての方々の「より良い“はたらく未来“」の創造に向けた実践の設計と検証に、小さくとも寄与することができれば幸いです。
書籍概要
- タイトル：キャリアオーナーシップの教科書 -自律と支援のマネジメント実践‐
- 著者：パーソルキャリア株式会社 キャリアオーナーシップとはたらく未来コンソーシアム
- 出版社：日本能率協会マネジメントセンター
- 発売日：2025年9月30日(火)
- ISBN：9784800593726
- ページ数：336ページ
- 定価：2,200円（税込）
〈目次〉
- 第1章 キャリアオーナーシップとは何か
- 第2章 キャリアオーナーシップを阻むもの－個人と組織が抱える3つの壁
- 第3章 キャリアオーナーシップを実現する制度設計
- 第4章 キャリアオーナーシップを促す組織の醸成
- 第5章 キャリアオーナーシップと事業貢献の可視化
- 第6章 キャリアオーナーシップに消極的な層へのアプローチ
- 第7章 キャリアオーナーシップの意義を知らせる
- 第8章 キャリアオーナーシップとリスキリングの関係
- 第9章 越境学習の実践とその効果
- 第10章 これからのキャリアオーナーシップ経営
- 第11章 人事担当者へのエールと未来への展望
- 第12章 おわりに
〈推薦コメント〉
伊藤 邦雄 氏（一橋大学CFO教育研究センター長）
測る→変える→事業へつなぐ。この本は人的資本経営の実践の設計図だ。
田中 研之輔 氏（法政大学 キャリアデザイン学部・大学院教授）
この書が描くのは、未来の働き方ではなく、働く未来そのものだ。
永島 寛之 氏（トイトイ合同会社 代表社員、元ニトリホールディングス 理事/組織開発室室長）
読めばわかる、人事の課題の大半はキャリアオーナーシップで解決できる。
第1期から第4期の間に参画したコンソーシアム参画企業一覧（五十音順）
アサヒグループジャパン株式会社、アフラック生命保険株式会社、イオンフィナンシャルサービス株式会社、イオンリテール株式会社、株式会社インテージホールディングス、ウエルシア薬局株式会社、エーザイ株式会社、SCSK株式会社、小田急電鉄株式会社、花王グループカスタマーマーケティング株式会社、兼松株式会社、関西電力株式会社、株式会社かんぽ生命保険、九州電力株式会社、キリンホールディングス株式会社、栗田工業株式会社、KDDI株式会社、独立行政法人国際協力機構（JICA）、コクヨ株式会社、サッポロビール株式会社、総合メディカル株式会社、ソニーグループ株式会社、大日本印刷株式会社、中外製薬株式会社、DIC株式会社、株式会社電通総研、株式会社電通デジタル、豊田通商株式会社、内閣官房 内閣人事局、株式会社日立製作所、日本たばこ産業株式会社、日本郵政株式会社、株式会社乃村工藝社、パーソルキャリア株式会社、パーソルホールディングス株式会社、パナソニック インダストリー株式会社、パナソニック コネクト株式会社、富士通株式会社、株式会社ベネッセコーポレーション、株式会社ポーラ、株式会社マクニカ、三井情報株式会社、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社Mizkan J plus Holdings、三菱HCキャピタル株式会社、三菱ケミカル株式会社、三菱重工業株式会社、株式会社三菱UFJ銀行、明治ホールディングス株式会社、株式会社メンバーズ、ヤフー株式会社 （現・LINEヤフー株式会社）、株式会社ゆうちょ銀行、株式会社LIFULL、LINE株式会社 （現・LINEヤフー株式会社）、ロート製薬株式会社
